社員同士の社内コミュニケーションの重要性

2016/01/28社員

まずは社員同士のコミュニケーションから|社内活性化のコツ

社員の会社への帰属意識や満足度を高め、高いモチベーションを維持するためには「社内コミュニケーションの活性化」を避けては通れません。

ひょっとすると、家よりも長い時間を過ごす社内。

そのコミュニケーションが殺伐としていたり、なかなか気軽に思いを伝えられない現状だと社員にとって大きなフラストレーションとなることは間違いありません。

社内コミュニケーションには、【横のコミュニケーション】【縦のコミュニケーション】【全社的なコミュニケーション】の3つの柱があります。

今回はそれぞれの社内コミュニケーションについて、活性化するためのヒントをお届けします。

横の社内コミュニケーションを活性化させるヒント

同僚や事業所間、部門間といった間柄でのコミュニケーションです。

これが上手く行っていない状態では、職場の一体感が薄れてしまっていたり、情報共有のミスによるトラブル・生産性低下が起きてしまうでしょう。

横の社内コミュニケーションを活性化するためには、以下の様な手立てが考えられます。

【研修を行う】

新入社員研修はもちろん、キャリアに繋がる研修等は積極的に行いましょう。参加者間で「仲間意識」が自然と芽生えます。

【若手社員が活躍できる制度を作る】

例えば「ジュニアボード制度」。集まった若手社員が会社の経営課題について考え、実際に経営幹部に提案します。

後の幹部候補としての経営感覚が磨かれるだけでなく、交流も進み、仕事に対するモチベーションも上がります。

【仕事に対する意欲を上げる】

社内公募制度(各職場が人員を募集する業務を公開する)、社内FA制度(社員自らが行きたいポジションを宣言する)などを行うと、社員の仕事についての意欲が高まります。

また、部署を超えてのコミュニケーションが加速します。

縦の社内コミュニケーションを活性化させるヒント

上司や経営幹部と社員との間でのコミュニケーションが上手く行っていないと、トップの考えが上手く伝わらなかったり、上層部が現場の不満に気づかなかったり…と大きなリスクとなります。

【従業員アンケート】

定期的に、本音がわかるようなアンケートを企画しましょう。従業員満足度を調査し、不満に思っていることを順次解決していくというだけでも立派なコミュニケーションです。

【メンター制度】

直属の上司ではなく、他部署の先輩や管理職などが「メンター」として若手社員の個人的相談を受けたり、助言を与えるのがメンター制度です。

これは、若手社員の悩みを早期に解決できるだけでなく、メンターとなった社員の指導力育成にも効果があります。

全体の社内コミュニケーションを活性化させるヒント

全社的なコミュニケーションを取れる体制を作ることで、会社としての一体感が強まり、帰属意識を高めることができます。

【社内ブログ】

仕事の内容や、日常のデキゴトについて社内に向けてのみ公開する「社内ブログ」が簡単な方法です。ちょっとしたアイデア等を共有できたり、問題点に早く気づいたりできます。

また、これを深化させて「社内SNS」を導入する企業も増えてきています。

まとめ

いかがでしたが。社員たちのコミュニケーションが活発な会社であれば、自ずと一人ひとりのモチベーションが高くなり、業務もスムーズに進んでいくはずです。

社内の雰囲気が良くなれば、それは優秀な社員を獲得し、定着率を高めることにも寄与します。

ぜひ、力を入れて社内コミュニケーションの活性化に取り組んでみてくださいね。

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